ニュースで「PFAS」という言葉を見かけたことはありませんか。「有機フッ素化合物」「永遠の化学物質」といった表現とあわせて報道されることが増えています。
しかし、具体的に何が問題なのか、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、PFASとは何か、なぜ問題になっているのかを、専門知識がなくても理解できるように整理しました。環境省・米国環境保護庁（EPA）・世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）など、国内外の公的機関・国際機関が公表している一次情報にもとづいています。
🧪 PFASとは
PFAS（ピーファス）とは、「Per- and polyfluoroalkyl substances」の略で、日本語では「有機フッ素化合物」と呼ばれる化学物質群のことです。
PFASは単一の物質ではありません。炭素とフッ素が結びついた構造を持つ、数千種類にもおよぶ化学物質の総称です。経済協力開発機構（OECD）は2021年、PFASの定義について「完全にフッ素化されたメチル基またはメチレン炭素を少なくとも1つ持つフッ素化物質」という考え方を採用しました。[6]
この数千種類のPFASのうち、特によく研究され、規制の対象にもなっているのが、PFOS・PFOA・PFHxSと呼ばれる物質です。それぞれどのような物質なのか、順番に見ていきましょう。
PFOSとは
PFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）は、PFASの中でも代表的な物質の一つです。撥水性や耐薬品性に優れていることから、さまざまな製品に使われてきました。
国際的な化学物質規制の枠組みである「ストックホルム条約」では、2009年にPFOSとその塩、関連物質が、一部の用途を例外的に認めつつ規制する「附属書B」に追加されました。[10] また、IARCによる評価では、PFOSは「ヒトに対する発がん性がある可能性がある」というグループ2Bに分類されています。[8]
PFOAとは
PFOA（ペルフルオロオクタン酸）も、PFOSと並んでよく知られるPFASの一つです。ストックホルム条約では2019年に、原則として製造・使用を廃絶する「附属書A」に追加されました。[10]
特に注目されているのは、IARCによる発がん性の分類が2023年11月に変更されたことです。従来（2014年時点）は「可能性がある」というグループ2Bでしたが、動物実験での十分な証拠や、人での機序的な証拠（免疫抑制など）が積み重なったことを理由に、「ヒトに対する発がん性がある」というグループ1へと引き上げられました。[8]
PFHxSとは
PFHxS（ペルフルオロヘキサンスルホン酸）は、PFOS・PFOAに続いてストックホルム条約の規制対象に追加された物質で、2022年に附属書Aへ加えられました。[10]
アメリカの公衆衛生機関であるATSDR（有害物質・疾病登録局）は、2021年に公表した毒性プロファイルの中で、PFOA・PFOS・PFNAとともにPFHxSについても「最小リスクレベル（MRL）」と呼ばれる、健康への影響が出ないと考えられる曝露量の目安を設定しています。[9]
PFOS・PFOA・PFHxSの違いを一覧で整理すると、次のようになります。
| 物質名 | 略称 | ストックホルム条約への追加年 | 発がん性等の評価 | 化審法上の扱い |
|---|---|---|---|---|
| ペルフルオロオクタンスルホン酸 | PFOS | 2009年 | IARCグループ2B（可能性あり） | 2010年指定、2017年までに原則禁止 |
| ペルフルオロオクタン酸 | PFOA | 2019年 | IARCグループ1（2023年11月に変更） | 2021年4月指定、同年10月施行 |
| ペルフルオロヘキサンスルホン酸 | PFHxS | 2022年 | ATSDRがMRLを設定 | 第一種特定化学物質に指定 |
🔗 PFASの特徴（分解されにくい理由）
PFASの最大の特徴は、自然界でほとんど分解されないという点です。この性質から、PFASは「永遠の化学物質（forever chemicals）」と呼ばれています。
永遠の化学物質
なぜPFASは分解されにくいのでしょうか。理由は、PFASを構成する炭素とフッ素の結合（C-F結合）の強さにあります。
フッ素原子が炭素のまわりを覆うような構造をつくることで、酸化・還元・加水分解・微生物による分解といった、通常であれば化学物質を分解する働きに対して、強い抵抗力を持ちます。
米国環境保護庁（EPA）も、PFASについて「非常にゆっくりとしか分解しない」ため、環境中に長期間とどまり、人や動物の体内にも蓄積していくと説明しています。[3] この分解されにくさこそが、PFASが世界中で問題視される最大の理由といえます。
（関連記事：『永遠の化学物質』と呼ばれる理由を化学的に解説 — 準備中）
🏭 PFASはどこで使われている？
PFASは、撥水性・撥油性、耐熱性といった特性を活かして、実はさまざまな身近な製品や産業分野で使われてきました。
泡消火剤
代表的な用途の一つが、泡消火剤（AFFF）です。ジェット燃料のような燃えやすい液体による大規模な火災に効果的とされています。
- 空港
- 軍事基地
- 化学プラント
- 消防訓練施設
こうした場所で、訓練や実際の消火活動に使用されてきました。
（関連記事：泡消火剤とPFAS問題 — 準備中）
半導体産業ほか、身近な用途
PFASは半導体をはじめとする電子機器の製造工程でも使用されており、航空宇宙・自動車・建設分野などの工業用途にも幅広く利用されています。
身近な製品にも使われています。
- フライパンなどの調理器具のノンスティック（こびりつき防止）加工
- 衣類やカーペットの防水・防汚加工
- 食品包装のグリース（油分）防止加工紙など
用途を一覧にまとめると、次のとおりです。
| 用途分野 | 具体例 | 備考 |
|---|---|---|
| 消火 | 泡消火剤（AFFF） | 空港・軍事基地・化学プラント等で使用 |
| 工業・電子機器 | 半導体、航空宇宙、自動車、建設 | 幅広い産業分野で使用 |
| 調理器具 | フライパン等のノンスティック加工 | 家庭用品として広く普及 |
| 衣類・繊維 | 防水・防汚加工 | 衣類、カーペット等 |
| 食品包装 | グリース防止加工紙等 | 具体的な分類は一次情報で確認中 |
⚠️ なぜ問題になっているのか
PFASが問題視されるようになった背景には、「残留性」と「生物蓄積性」という2つの性質があります。
多くの化学物質は、水に溶けやすいものと分解されにくいものが分かれる傾向にあります。しかしPFASは、水に溶けやすい性質を持ちながら、なおかつ環境中で分解されないという、他の残留性汚染物質とは異なる特徴を持っています。
このため、工場や消火訓練施設などから環境中に放出されたPFASは、水や土壌を通じて広がり、長期間とどまり続けます。世界的に見ると、飲料水はPFAS曝露の主要な経路の一つとされています。たとえ低い濃度であっても、長期間にわたって摂取し続けることで、体内の蓄積量が増えていくと考えられています。
🏥 人への健康影響
PFASの健康影響については、「現在わかっていること」と「まだ研究が続いていること」を分けて理解することが大切です。断定的な情報だけが独り歩きしないよう、ここでは一次情報の範囲にとどめて説明します。
現在わかっていることとして、一部のPFASへの曝露は、以下のような影響と関連する可能性があると報告されています。[4]
- 妊娠高血圧などの生殖への影響
- 低出生体重や思春期の早まりといった発達への影響
- 腎臓がんや精巣がんなど一部のがんのリスク増加
- ワクチンへの反応低下を含む免疫機能の低下
また、IARCによる発がん性の分類についても、PFOAはグループ1（発がん性がある）、PFOSはグループ2B（可能性がある）とされており、物質によって評価が異なる点も押さえておきたいポイントです。[8]
一方で、まだ不明な点も少なくありません。特に、曝露量と健康影響の間にどのような量的な関係があるのか、低い濃度への長期的な曝露が子どもにどのような影響を与えるのかについては、現在も研究が続けられている段階です。「危険だ」「安全だ」のどちらか一方を断定するのではなく、わかっている範囲とわかっていない範囲を分けて理解することが重要です。
🌊 環境への影響
PFASは水・土壌・生物のさまざまな場所から検出されています。工場や消火訓練施設などから環境中に放出されたPFASは、地下水や河川に溶け込み、そこから土壌や生物へと広がっていきます。
水道水問題
日本では、環境省がPFOSとPFOAについて、合算で1リットルあたり50ナノグラム（50ng/L）という基準値を設定しています。この値は、体重50キログラムの人が1日あたり2リットルの水を生涯にわたって飲み続けても、健康に影響が出ないと考えられる水準として設定されたものです。
もともとは2020年に「水質管理目標設定項目」として暫定的に定められましたが、2025年6月30日付で環境省が関連する省令・水道法施行規則の改正を公布し、2026年4月1日から正式な「水質基準」項目として施行されています。
環境省の発表によれば、2020年度から2024年9月末までの間に、全国2,227の水道事業者などを対象に調査が行われました。基準値を超過していた事業体の数は、2020年度の11件から、2024年9月時点では0件まで減少しています。[1]
🎌 日本の対応
環境省はPFOS・PFOAの基準値を設定して水質を監視するとともに、「PFASに関する総合研究」を通じて有害性の科学的な把握を進めています。[2] 国立環境研究所（NIES）も独自にPFAS関連の研究を行っています。[5]
国立環境研究所では、以下のような複数の角度からPFAS問題に取り組んでいます。[5]
- 廃棄物に含まれるPFASの分析手法の高度化
- PFAS含有廃棄物の適正なリサイクル技術・システムの構築
- 泡消火薬剤によるPFAS汚染土壌の浄化手法の研究
規制面では、前述のとおり2026年4月からPFOS・PFOAは正式な水質基準として施行されており、水道事業者には概ね3か月に1回の水質検査が義務付けられています。
また、化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）のもとでも規制が進んでいます。
- PFOS: 2010年4月に「第一種特定化学物質」に指定され、2017年までに原則すべての用途で製造・輸入が禁止[11]
- PFOA: 2021年4月に第一種特定化学物質として新たに指定され、同年10月から製造・輸入が原則禁止[11]
このように、日本国内でもPFASに対する規制と研究の両面から対応が進められています。国際的な条約による規制と国内対応がどのように結びついているのかについては、国際条約の枠組み全体を扱った京都議定書とカンクン合意とは？もあわせてご覧ください。
🌍 世界の対応
国際的には、残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約のもとで、PFOS（2009年、附属書B）、PFOA（2019年、附属書A）、PFHxS（2022年、附属書A）が、順を追って規制対象に加えられてきました。[10]
（関連記事：ストックホルム条約とPOPs（残留性有機汚染物質）とは？ — 準備中）
今後の規制
欧州連合（EU）では、欧州化学品庁（ECHA）が2023年1月13日、オランダ・ドイツ・デンマーク・ノルウェー・スウェーデンの5か国から提出された制限提案をもとに、REACH規則附属書XVIIに基づく検討を進めています。
この提案の対象となるPFASは、約1万種類にのぼるとされています。2026年3月3日には、ECHAのリスク評価委員会（RAC）が意見を採択しました。その後、社会経済分析委員会（SEAC）の意見案についても意見公募が行われており、最終的な意見は2026年内に取りまとめられる見込みです。ただし、実際に規制が適用されるまでにはさらに数年を要する見通しです。[7]
（関連記事：REACH規則とは？EUの化学物質規制の仕組み — 準備中）
一方、アメリカでは、ATSDRが2021年に確定させた毒性プロファイルの中で、PFOA・PFOS・PFHxS・PFNAについて最小リスクレベル（MRL）を設定しています。
日本と世界の規制状況をまとめると、次のようになります。
| 地域 | 規制の枠組み | 対象・基準 | 現状（2026年時点） |
|---|---|---|---|
| 日本 | 水道法・化審法 | PFOS・PFOA合算50ng/L（水質基準）、PFOS・PFOAの製造は原則禁止 | 2026年4月に水質基準として施行済み |
| 米国 | ATSDR毒性プロファイル等 | PFOA・PFOS・PFHxS・PFNAにMRLを設定 | 2021年に毒性プロファイル確定 |
| EU | REACH規則（ECHA） | 約1万種類のPFASを対象とした制限提案 | 2026年内の科学的評価完了を目標 |
| 国際（条約） | ストックホルム条約 | PFOS(2009)・PFOA(2019)・PFHxS(2022)を規制対象に追加 | 対象物質は順次拡大中 |
国と地域による規制の進み方の違いについては、以下の記事でさらに詳しく比較しています。
（関連記事：PFAS規制の国内外比較（日本・米国・EU） — 準備中）
環境問題に関する国際的な取り決めの歴史については、地球温暖化対策の歴史とは？UNFCCCからパリ協定まで一言でわかりやすく解説もあわせてご参照ください。
📊 今後の課題
数千種類にのぼるとされるPFASのうち、実際に規制や毒性評価が進んでいるのは、PFOS・PFOA・PFHxSなど、ごく一部の物質に限られています。低濃度での長期曝露、とりわけ子どもへの影響については、まだ研究が続いている段階です。
こうした中で注目されているのが、環境中にすでに存在するPFASをどう取り除くかという「除去技術」の分野です。
活性炭処理
活性炭を使ってPFASを吸着させる処理方法は、水処理の分野で研究・実用化が進められている技術の一つです。
（関連記事：活性炭とは？水処理での役割をわかりやすく解説 — 準備中）
イオン交換樹脂
イオン交換樹脂を用いてPFASを除去する技術も、浄水処理の現場などで注目されています。
（関連記事：イオン交換樹脂とは？PFAS除去への応用 — 準備中）
これらの除去技術の現状については、以下の記事で詳しく取り上げる予定です。
（関連記事：PFAS浄化技術（活性炭処理・分解技術）の現状 — 準備中）
📝 まとめ
PFOSやPFOA、除去技術についてさらに詳しく知りたい方は、関連記事もぜひあわせてご覧ください。
📚 関連記事・次に読む記事
上記は既存の公開記事です。以下は今後公開予定の関連記事です（現時点では未執筆のためリンクはありません）。
- PFOSとは／PFOAとは／PFHxSとは
- PFAS浄化技術（活性炭処理・分解技術）の現状
- 活性炭とは／イオン交換樹脂とは
- PFAS規制の国内外比較（日本・米国・EU）
- 『永遠の化学物質』と呼ばれる理由を化学的に解説
- ストックホルム条約とPOPsとは／REACH規則とは
- 泡消火剤とPFAS問題
❓ よくある質問（FAQ）
- PFASとPFOS・PFOAはどう違うのですか？
- PFASは数千種類の化学物質をまとめた総称で、PFOSやPFOAはその中に含まれる代表的な個別の物質です。PFASという大きなグループの中に、PFOS・PFOA・PFHxSといった具体的な物質がある、という関係になります。
- PFASはなぜ「永遠の化学物質」と呼ばれるのですか？
- PFASを構成する炭素とフッ素の結合が非常に強く、自然界でほとんど分解されないためです。この性質から、環境中に長期間とどまり続けることが知られています。
- PFASはいつから問題視されるようになったのですか？
- ストックホルム条約でPFOSが規制対象に追加された2009年ごろから、国際的な関心が高まりました。その後PFOA（2019年）、PFHxS（2022年）も順次追加され、規制の範囲が広がってきています。
- 日本の水道水は安全ですか？
- 環境省の調査では、基準値を超過する水道事業体は2020年度の11件から2024年9月時点で0件まで減少しています。ただし、公共用水域や地下水では、地点によって基準を超えるケースも確認されており、監視が続けられています。
- PFASは体にどんな影響がありますか？
- 一部のPFASへの曝露は、生殖・発達への影響や、一部のがんリスクの増加、免疫機能の低下と関連する可能性が報告されています。ただし、低濃度・長期曝露の影響については、まだ研究が続いている段階です。
- 日本ではPFASは規制されていますか？
- はい。環境省が水質の基準値を設定して監視を行っており、2026年4月からPFOS・PFOAは正式な水質基準として施行されています。また、PFOSは2010年、PFOAは2021年に化審法上の第一種特定化学物質に指定され、製造・輸入が原則禁止されています。[1][11]
- 海外ではPFASはどのように規制されていますか？
- EUでは欧州化学品庁（ECHA）が約1万種類のPFASを対象とした制限提案を検討中で、2026年内の評価完了を目指しています。米国ではATSDRが主要なPFASについて健康影響の目安となる基準（MRL）を設定しています。
- 身の回りのどんな製品にPFASが使われていますか？
- 泡消火剤、フライパンなどのノンスティック調理器具、衣類やカーペットの防水・防汚加工、食品包装、半導体などの電子部品といった、幅広い製品・分野で使用されてきました。
- PFASを除去する技術はあるのですか？
- 活性炭処理やイオン交換樹脂を使った除去技術が、水処理の分野で研究・実用化が進められています。
- PFASを避けるために個人でできることはありますか？
- 現時点で一次情報から確認できる範囲では、個人向けの具体的な対策についての確立した公的情報は限定的です。断定的な対策を示すのではなく、今後の公的機関からの情報発信を注視することをおすすめします。
📖 参考資料・出典
- 環境省「水道におけるPFOS及びPFOAに関する調査の結果について」（水道事業及び水道用水供給事業分） 環境省の発表資料を見る
- 環境省「PFASに関する総合研究」 環境省の解説ページを見る
- 米国環境保護庁（EPA）「PFAS Explained」 EPAの解説ページを見る
- 米国有害物質・疾病登録局（ATSDR）「How PFAS Impacts Your Health」 ATSDRの解説ページを見る
- 国立環境研究所（NIES）のPFAS関連研究紹介（廃棄物中PFAS分析・リサイクル技術・汚染土壌浄化） NIESの研究紹介ページを見る
- OECD「Reconciling Terminology of the Universe of Per- and Polyfluoroalkyl Substances」（ENV/CBC/MONO(2021)25、2021年） OECDの公式文書を見る
- 欧州化学品庁（ECHA）「PFAS restriction: ECHA Committees’ opinions and next steps」 ECHAの発表を見る
- 国際がん研究機関（IARC）「IARC Monographs evaluate the carcinogenicity of PFOA and PFOS」 IARCの発表を見る
- 米国有害物質・疾病登録局（ATSDR）「Toxicological Profile for Perfluoroalkyls」（2021年） ATSDRの毒性プロファイルを見る
- ストックホルム条約事務局「Per- and Polyfluoroalkyl Substances (PFAS) Overview」 条約事務局の解説ページを見る
- 経済産業省 化審法・第一種特定化学物質関連資料 経済産業省の資料を見る
※ 上記の出典は2026年8月時点で確認したものです。規制内容は今後変更される可能性があるため、最新の情報は各機関の公式サイトでご確認ください。
