水質概論の勉強法｜頻出6分野と攻略ポイントをわかりやすく解説

水質関係の公害防止管理者試験では、「水質概論」が重要科目の一つです。水質汚濁防止法や環境基準、健康影響など出題範囲は広く見えますが、実際によく出るポイントは絞り込むことができます。この記事では、水質概論で押さえておきたい6つの分野と、一次情報にもとづいた重要ポイントを整理しました。

この記事で分かること

水質概論で出題される6つの分野の全体像

水質汚濁防止法・環境基準の押さえどころ

特定工場の公害防止組織と選任・届出のルール

最新（令和6年度）の公共用水域水質測定結果

有害物質による健康影響と代表的な公害の歴史

理解を深めるための効率的な勉強法

水質概論とは

水質概論は、一般社団法人産業環境管理協会（JEMAI）が実施する公害防止管理者等国家試験のうち、水質関係区分の共通科目の一つです。水質関係の試験は、公害総論・水質概論・汚水処理特論・水質有害物質特論・大規模水質特論の5科目で構成されており、水質概論では水質汚濁防止のための法制度と、水質汚濁の現状・機構・影響に関する基礎知識が問われます。[10]

公害総論が公害防止に関する法制度全般を扱うのに対し、水質概論はその中でも水質汚濁防止法や特定工場の公害防止組織など、水質分野に特化した内容が中心です。

水質概論で押さえたい主な出題分野

水質概論は、大きく分けて次の6つの分野から出題されます。全体像を先に把握してから個別分野の学習に入ると、効率よく進められます。

分野	主な内容	重要度の目安
① 水質汚濁防止のための法規制	環境基準・水質汚濁防止法の条文	最重要
② 水質汚濁の現状	環境基準の達成状況・統計データ	最重要
③ 水質汚濁の発生源	点源・面源汚染、主な汚濁物質の由来	重要
④ 水質汚濁の機構	BOD・CODなど汚れの仕組み、富栄養化	重要
⑤ 水質汚濁の影響	健康影響・有害物質	最重要
⑥ 国・自治体の水質汚濁防止対策	特定工場の公害防止組織・選任・届出	理解重視

水質基準と水質汚濁防止法

水質汚濁防止法は、公共用水域及び地下水の水質汚濁の防止を目的として1970年（昭和45年）に制定された法律です。工場・事業場から排出される水について排水基準を定めるとともに、生活排水対策の推進などを通じて、公共用水域及び地下水の水質を保全することを目的としています。[3]

環境基準（健康項目・生活環境項目）

水質汚濁に係る環境基準は、大きく「人の健康の保護に関する環境基準（健康項目）」と「生活環境の保全に関する環境基準（生活環境項目）」の2つに分かれています。健康項目はカドミウムや鉛などの有害物質が対象で、全ての公共用水域に一律に適用されます。生活環境項目はBOD・COD等が対象で、河川・湖沼・海域ごと、かつ利水目的に応じた水域類型ごとに基準値が定められています。[4]

排水規制と上乗せ排水基準

水質汚濁防止法では、有害物質を含む水を排出しうる「特定施設」を持つ工場・事業場（特定事業場）に対して、排水基準を満たすことを義務づけています。全国一律の基準（一律排水基準）だけでは地域の水質保全に不十分な場合、都道府県が条例でより厳しい基準を定めることができ、これを上乗せ排水基準と呼びます。[3][5]

総量規制

東京湾・伊勢湾・瀬戸内海のように、個別の事業場ごとの排水基準だけでは環境基準の達成が難しい広域の閉鎖性水域では、事業場からのCOD・窒素・りん等の汚濁負荷量そのものに上限を設ける総量規制が適用されています。[5]

特定工場の公害防止組織

特定工場における公害防止組織の整備に関する法律（昭和46年法律第107号）は、大気・水質・粉じん・騒音振動・ダイオキシン類のいずれかの発生施設を持つ一定規模以上の工場（特定工場）に対し、公害防止のための管理組織を置くことを義務づけています。[1]

公害防止管理者と公害防止統括者

特定工場には、公害防止に関する業務を統括する「公害防止管理者」と、工場全体の公害防止業務を統括管理する「公害防止統括者」を置く必要があります。水質関係の特定工場では、水質概論を含む国家試験に合格するか、資格認定講習を修了することで、公害防止管理者の資格を取得できます。

選任・届出の期限

選任・届出の期限は、公害防止管理者と公害防止統括者で異なります。公害防止管理者は、選任すべき事由が生じた日から60日以内に選任し、選任した日から30日以内に届け出る必要があります。一方、公害防止統括者は、選任すべき事由が生じた日から30日以内に選任し、選任した日から30日以内に届け出る必要があります。[1][2]

役職	選任期限	届出期限
公害防止管理者	事由発生から60日以内	選任日から30日以内
公害防止統括者	事由発生から30日以内	選任日から30日以内

試験対策上のアドバイスとして、「60日」と「30日」という数字だけを単独で覚えると、どちらの役職の話か混同しやすくなります。公害防止管理者は「60・30」、公害防止統括者は「30・30」という組み合わせで整理すると区別しやすくなります。

日本の水質汚濁の現状（令和6年度データ）

環境省が公表した令和6年度公共用水域水質測定結果によると、健康項目の環境基準達成率は99.1％（前年度99.0％）でした。基準を超過したのは、カドミウム・鉛・砒素・1,2-ジクロロエタン・硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素・ふっ素及びほう素の7項目で、延べ50地点にとどまっています。[6]

生活環境項目（BOD・COD）の達成率は、河川が93.9％（前年度93.8％）、湖沼が50.8％（前年度52.5％）、海域が78.2％（前年度78.7％）でした。河川はおおむね高水準を維持している一方、湖沼・海域は達成率がやや低下する傾向にあります。[6]

この数値は毎年更新されます。試験直前には、環境省が公表する最新年度の公共用水域水質測定結果を必ず確認してください。

有害物質と健康影響

水質汚濁が人の健康に与える影響は、水質概論で毎年出題される分野です。代表的な有害物質と、それによって引き起こされた歴史的な公害事例を押さえておきましょう。

有害物質	主な健康影響	代表的な事例
カドミウム	骨軟化症・腎機能障害	イタイイタイ病（富山県神通川流域）[7]
有機水銀（メチル水銀）	神経障害・手足のしびれ・視野狭窄	水俣病（熊本）・新潟水俣病（新潟）[8]
ヒ素	皮膚障害（角化症等）・発がん性・神経疾患[11]	慢性ヒ素中毒（井戸水等の飲用による長期曝露）
鉛	神経系障害・貧血（造血系障害）・腎臓障害[12][13]	鉛製給水管からの溶出等
トリクロロエチレン	肝臓・腎臓への影響、IARCグループ1（ヒトに対して発がん性がある）[14]	工場跡地等の地下水汚染[9]

水俣病・新潟水俣病・イタイイタイ病に、大気汚染が原因の四日市ぜんそくを加えた4つは「四大公害病」と呼ばれ、日本の公害対策の歴史を理解するうえで欠かせない事例です。

水質概論の効率的な勉強法

水質概論は暗記量が多く見えますが、「丸暗記すべき部分」と「理解すべき部分」を区別すると学習効率が上がります。環境基準や水質汚濁防止法の数字・条文は暗記中心、特定工場の公害防止組織のような実務的な内容は、仕組みを理解する学習が効果的です。

試験対策上のアドバイスとして、BOD（生物化学的酸素要求量）とCODの違いや、富栄養化がなぜ起こるのかを自分の言葉で説明できるようにしておくと、初見の応用問題にも対応しやすくなります。過去問を解いたあとに「なぜこの答えになるのか」を説明できるまで復習する習慣が役立ちます。

よくある質問

水質概論と公害総論の違いは何ですか？: 公害総論は大気・水質・振動・悪臭など公害防止に関する法制度全般を扱う共通科目です。水質概論はその中でも水質汚濁防止法や特定工場の公害防止組織など、水質分野に特化した内容を扱います。
BODとCODの違いは何ですか？: BOD（生物化学的酸素要求量）は微生物が水中の有機物を分解する際に消費する酸素量、COD（化学的酸素要求量）は酸化剤によって有機物を化学的に酸化する際に消費する酸素量を表す指標です。BODは主に河川、CODは主に湖沼・海域の生活環境項目として使われます。
環境基準の数値はすべて覚える必要がありますか？: 健康項目のように毎年大きく変わらない基準値は覚える価値がありますが、達成率のような年度ごとに変動するデータは、試験前に環境省の最新公表資料で確認することが推奨されます。

まとめ

水質概論は範囲が広く見えますが、出題される分野はおおむね決まっています。環境基準・水質汚濁防止法の基本、特定工場の公害防止組織のルール、水質汚濁の現状データ、有害物質と健康影響という4本柱を押さえることで、効率よく得点につなげられます。

水質関係の試験科目としては、より実務的な内容を扱う汚水処理特論もあわせて学習すると理解が深まります。公害防止管理者制度全体の共通科目については公害総論の記事も参考にしてください。

この記事の用語

トリクロロエチレン: 金属の洗浄などに使われてきた有機塩素系の溶剤です。IARCはヒトへの発がん性が認められるグループ1に分類しています。 IARC Monographs Volume 106
BODとCOD: 水の汚れを酸素量で表す指標です。BODは微生物による分解、CODは酸化剤による酸化を利用します。測定条件が違うため、同じ数値として置き換えることはできません。環境省のCOD測定方法。国土交通省のBOD解説

参考資料・出典

e-Gov法令検索「特定工場における公害防止組織の整備に関する法律」（昭和46年法律第107号）　法令本文を見る
北九州市「特定工場における公害防止組織の整備に関する法律に基づく届出」　北九州市の解説ページを見る
e-Gov法令検索「水質汚濁防止法」（昭和45年法律第138号）　法令本文を見る
環境省「水質汚濁に係る環境基準」　環境省の解説ページを見る
東京都環境局「水質汚濁防止法に基づく排水基準等について」　東京都環境局の解説ページを見る
環境省報道発表資料「令和6年度公共用水域水質測定結果及び地下水質測定結果について」　環境省の発表資料を見る
富山県「産業の振興と公害」　富山県の解説ページを見る
環境省国立水俣病総合研究センター「水俣病と水銀について｜水俣病の原因究明」　国立水俣病総合研究センターの解説ページを見る
環境省報道発表資料「土壌の汚染に係る環境基準についての一部を改正する件等」（トリクロロエチレン基準見直し）　環境省の発表資料を見る
一般社団法人産業環境管理協会（JEMAI）公害防止管理者等国家試験公式サイト　JEMAI公式サイトを見る
国立環境研究所「環境中のヒ素と毒性」（環境儀 No.59）　国立環境研究所の解説ページを見る
厚生労働省「鉛製給水管の適切な対策について」（水道水中の鉛に係る水質基準の経緯）　厚生労働省の通知文書を見る
独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター「詳細リスク評価書鉛（暫定版）」　産総研のリスク評価書を見る
IARC「Trichloroethylene, Tetrachloroethylene, and Some Other Chlorinated Agents」IARC Monographs Volume 106（2014年）、6.3 Overall evaluation、p.189。 IARCの原典を見る

※ 上記の出典は2026年8月時点で確認したものです。環境基準達成状況等のデータは年度ごとに更新されるため、試験対策には必ず最新の公表資料をご確認ください。

訂正（2026年10月1日）：トリクロロエチレンのIARC分類をグループ2Aからグループ1へ訂正し、原典を追加しました。